１９６０（昭和４５）年に通商産業省（以下、通産省。現・経済産業省）に入省した現役の官僚のＦによるものだったこともあった。いわゆる近未来小説だったが、現実の政府プロジェクトの中枢にあり、その情報を踏まえてのものであるだけにリアリティがあった。というよりも、この小説の内容は仔細なデータに基づく予測レポートであったといってもよかった。なぜなら、そのわずか２年前の１９７３（昭和４８）年の中東戦争に端を発するいわゆる「第一次オイルショック」が起こり、石油がなくなることの不安を身をもって体験していたからである。
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太陽光発電
太陽光発電の太陽計画株式会社ホームページ
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この年の１０月６日、エジプト、シリアとイスラエルの間で始まった争いは、周辺のアラブ諸国を巻き込んで第四次中東戦争となった。そして、アラブ諸国はイスラエルを支持する国々に対して原油の生産制限をし、原油価格を一気に引き上げた。その結果、それまで１バーレル（１６０Ｌ）あたり２ドル台だった価格は、わずか３ヵ月で５ドル台に急騰した。これが「オイルショック（石油危機）」である。１９６０年代に月給倍増、賃金倍増と声高らかに「国民所得倍増計画」を掲げて登場した池田内閣の時代から「日本列島改造諭」で全国を空前の開発ブームに巻き込んだ田中内閣の１９７０年代初期まで、日本の経済成長は極端な右肩上がりだった。いわゆる高度経済成長期である。この成災を支えるため日本政府はエネルギー供給源を石炭から石油に移し、１９６０年代にはすでに一次エネルギーの７０％を石油で占めるという、石油中心のエネルギー政策に転換していた。そこに降って湧いたような「オイルショック」である。このようなこともあり日本は太陽光発電に切り替える準備を始めたのである。